サイエンスニュースまとめ☆ななめ読み

毎日新聞2019年6月20日 02時00分(最終更新 6月20日 02時01分)

　クジャクの羽やコガネムシの体など光の当たり方で色が出る「発色構造」を人工的に作り、インキを使わず印刷する新たな技術を京都大高等研究院の研究グループが開発した。構造を使って発色させる手法は以前からあったが、より簡易、安価な印刷を可能にし、普及の可能性を広げる。高精細で極小サイズの画像も印刷でき、色あせない。研究成果は20日、英科学誌ネイチャー電子版に掲載される。

　開発したのは、同研究院物質―細胞統合システム拠点（iCeMS）で、材料科学を専門とするシバニア・イーサン教授と伊藤真陽（まさてる）特定助教らのグループ。

　コガネムシの体表のように、物質表面のミクロな多層構造が光を反射して生み出す色は、色素による「色素色」に対し「構造色」と呼ばれる。研究グループは、古くなったプラスチックなどが細い繊維状に裂ける現象に着目。安価な工業用ポリマーのシートに表現したい形が出るように光を照射し、酢酸を主とする溶剤につけることで人工的に亀裂を生じさせ、構造色と同じ多層構造を作ることに成功した。
　　　　　=====　後略　=====
全文は下記URLで
https://mainichi.jp/articles/20190619/k00/00m/040/343000c

千島列島の雷公計島(ライコーク)が噴火　噴煙1万メートル超に上昇
https://weathernews.jp/s/topics/201906/220065/
2019/06/22 13:08
ウェザーニュース

画像：衛星画像（可視）22日（土）11:00


画像：雷公計島の位置



　※記事内に動画あり

　日本時間の6月22日(土)未明、千島列島の雷公計島（ライコケとう／ライコーク）が噴火しました。
　航空路火山灰情報センターによると、噴煙の高さは約1万3千メートルまで達しているとみられ、その様子は気象衛星ひまわりからも確認出来ます。
　雷公計島は標高551mの火山島で、近代では1924年に大きな噴火をしていました。カムチャツカ半島から千島列島は火山活動が活発な地域です。

　・航空機の飛行経路に影響の可能性

　衛星画像を見ると、日本時間の22日(土)11時時点でも噴火活動は続いているものとみられます。
　大量の噴煙は上空の西風に流されて、島のはるか東側に拡散しています。
　この噴火により放出された噴煙が、直接日本の上空へ流れてくる可能性は低いとみられます。

　この噴煙により、航空機への影響が懸念されます。
　多量の火山灰がを含んだ大気中を飛行すると、それを吸い込んだエンジンの出力が停止したり、窓ガラスに傷が付いて見通しが利かなくなるなど、
　運航へ重大な影響を及ぼすおそれがあるためです。

　国際線の航空機は通常、高度1万〜1万3千メートルを巡航します。
　千島列島付近は、北米とアジアを結ぶ主要な航空路が何本も通っているため、島の東側を通過予定の航空機はルート変更等による遅れが生じる可能性があります。
　国際線をご利用予定の方は、運航状況等をご確認ください。

世界人口、2050年には97億人に 国連予測
https://www.afpbb.com/articles/-/3230488
2019年6月18日 10:35
AFP,AFP NN NEWS

　【6月18日 AFP】国連（UN）の経済社会局（DESA）は17日、現在77億人の世界人口が、2050年には97億人に達するとの見通しを明らかにした。サハラ以南アフリカの人口は現在の2倍に増えると予想されている。

　国連の報告書「世界人口予測（World Population Prospects）」最新版によると、世界人口はさらに2100年までに110億人に達するという。

　報告書によると今後、少数の国では平均寿命の伸びにより人口の増加が見込まれる一方で、世界全体の人口増加率は出生率の低下により鈍化する。

　2050年までに増える世界人口の半分以上は、インド、ナイジェリア、パキスタン、コンゴ民主共和国、エチオピア、タンザニア、インドネシア、エジプト、米国の9か国に集中する見通し。

　現在世界で最も人口の多い中国では、2019年から2050年の間に約3140万人減り、2.2％の人口減少が予測されている。

　また、ベラルーシ、エストニア、ドイツ、ハンガリー、イタリア、日本、ロシア、セルビア、ウクライナでは死亡数が出生数を上回るが、人口減少は移民の流入によって相殺されると予想される。

　1人の女性が生涯に産むと見込まれる子どもの数を示す合計特殊出生率は、世界全体で1990年には3.2だったが、2019年には2.5に減少。2050年にはさらに2.2まで下がる見通しだという。

　人口移動がなかった場合、人口維持に必要な合計特殊出生率は最低でも2.1だといわれる。
　(c)AFP

「土に触れると癒される」メカニズムが解明される
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/06/post-12337.php
2019年6月18日（火）19時10分
Newsweek,ニュースウィーク日本版,松岡由希子

　＜米コロラド大学の研究者によって、自然の土壌にも含まれる細菌とメンタルヘルスとの関係についての研究が発表された＞

　庭仕事などで土に触れ、ふと癒された経験はないだろうか。この作用には土壌に含まれる細菌が関連しているのかもしれない。

　・細菌とメンタルヘルスとの関係についての研究
　
　米コロラド大学ボルダー校のクリストファー・ローリー教授は、細菌とメンタルヘルスとの関係について、長年、研究に取り組んできた。
　2018年4月には米国科学アカデミーの機関誌「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」で
　「田園地域で家畜とともに育った人のほうがペットのいない都市部で育った人よりもストレスに対して良好な免疫反応を備えている」という研究論文を発表。

　また、同年6月にその成果を発表した研究プロジェクトでは、自然の土壌にも含まれる細菌「マイクロバクテリウム・バッカエ」を雄マウスに3回注入したところ、
　認知機能や不安をつかさどる脳の海馬で抗炎症タンパク質「インターロイキン-4」が増加し、
　外的ストレスにさらしてもストレス誘導性タンパク質「HMGB1」のレベルは低く、この細菌がストレス耐性を高める可能性があることが示されている。

　これらの研究成果をふまえ、ローリー教授らの研究チームは「マイクロバクテリウム・バッカエ」がストレス関連障害を抑えるメカニズムの解明をすすめている。
　2019年5月22日には、精神薬理学の学術雑誌「サイコファーマコロジー」でその一部を示す研究論文を発表した。

　・微生物ベースの「ストレスワクチン」開発へ

　研究チームは「マイクロバクテリウム・バッカエ」に含まれる脂肪酸「10(Z)-ヘキサデセン酸」を取り出し、化学合成したうえで、細胞に刺激が与えられたとき、
　これが免疫系の一部を担う白血球のひとつ「マイクロファージ」とどのように作用し合うのか調べた。

　その結果、「10(Z)-ヘキサデセン酸」は細胞内で特定の受容体「ペルオキシソーム増殖剤活性化受容体（PPAR）」と結びつき、炎症を促進する経路を阻害することがわかった。
　また、「10(Z)-ヘキサデセン酸」で予め処理された細胞は、刺激を受けると、通常の細胞よりも炎症への耐性が強くなることも明らかとなっている。

　このような研究成果は、微生物ベースの"ストレスワクチン"への開発に道をひらくものとして期待が寄せられている。
　ローリー教授は
　　「ストレス耐性に効果のある『マイクロバクテリウム・バッカエ』の成分やこれと対応する受容体を特定できたことは大きな前進だ」
　と一連の研究成果を評価すると同時に
　　「土壌には『マイクロバクテリウム・バッカエ』のほかにも様々な微生物が存在する」
　とし、ヒトの健康に寄与する微生物の特定やそのメカニズムの解明にさらに取り組む方針を明らかにしている。

日本では利用頻度高い鎮痛剤　海外では避けられる傾向

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190531-00000012-pseven-soci
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190531-00000012-pseven-soci&p=2
2019/5/31(金) 16:00配信 YAHOO!JAPAN NEWS,NEWS ポストセブン

　埼玉県の村下和美さん（43才・パート主婦）は、GWに家族でヨーロッパ旅行に出かけたママ友の体験談を聞いて驚いたという。

　「彼女はドイツ滞在中に熱を出し、病院にかかったんだそうです。ツアーの海外旅行保険に入っていたので、費用の心配もない、ということもあったみたいなんですけどね。

　でも、診察した現地の医師は、薬を出してくれなかったらしいんです。代わりにすすめられたのは、なんとハーブティー。半信半疑ながら、飲んでみたところ、それがよく効いたらしくて…。
　そんな経験をして以降、『こんなにたくさん必要かしら？』と薬箱を引っくり返して、一つひとつ見直したそうです」

　薬を出さないどころかハーブティーをすすめる医師がいるとは驚きだが、新潟大学名誉教授で医師の岡田正彦さんはこんなふうに話す。

　「ドイツや北欧など、ヨーロッパの一部の国では薬を極力使わず、予防に力を入れている。ですから、日本と比べてあまり病院にかからず、薬にも頼らない傾向があります」

　あらためて私たちの日常を思い返してほしい。
　ちょっとした体調不良で病院にかかったり、ドラッグストアに市販薬を買いに走ったりしてはいないだろうか。
　薬剤師の宇多川久美子さんは、日本の現状に警鐘を鳴らす。

　「かぜ薬のCMを例に取っても、つらい症状が薬でスッキリ治るというのがお決まり。そういうものを子供の頃から見ているので、日本人は何かあれば薬に頼るよう、巧妙にすり込まれているように思えます。
　　実際、日本人がよくのむ薬のなかには海外ではつかわれていないものも多くあるのです」

　あなたも、海外では見向きもされない“ガラパゴス薬”を、知らずに口にしているかもしれない──。

　日本では常備薬として人気でも、海外旅行に行くと手に入らない薬も少なくない。
　海外の医療に詳しい医療経済ジャーナリストの室井一辰さんが話す。

　「代表的なのが『エヌセイズ（NSAIDs）』を成分とする鎮痛薬です。
　　たとえば、『ロキソプロフェン』『アスピリン』『セレコックス』などは、日本でもよく使われていますが、使いすぎると胃を荒らす副作用があるために極力、アメリカでは使わないようになっています。
　　加えて『アスピリン』系の鎮痛薬は喘息の副作用も心配されるので避けられます。
　　そういった意味で日本では副作用が軽視される傾向があるといえます。
　　もっともアメリカでも、日本であまり使われないタイプの鎮痛薬である『オピオイド』の乱用が社会問題になっています。
　　鎮痛薬は安易に使いがちですが、問題も大きいのです」

　鎮痛薬「プレガバリン」（商品名「リリカ」）は、腰痛や坐骨神経痛の痛みによく効くとされ、国内で販売されるすべての薬剤のなかで売り上げトップ（2017年、937億円）だ。
　しかし、アメリカやヨーロッパでは使用用途が細かく制限され、多用されていない。在米医師の大西睦子さんが解説する。

　「米メリーランド大学医学部の研究者らは、腰痛や坐骨神経痛への鎮痛効果はまったくないか、あっても最小限だとしています。
　そればかりか、過剰に処方されることで、めまい、不安、うつ病を引き起こす危険性まで指摘されているのです」

　※女性セブン2019年6月13日号

広島大で開かれた「生物系三学会合同大会」でセミの寿命に関する研究報告を行い、最優秀賞を受賞した植松さん
https://www.sanyonews.jp/article/909869?rct=syuyo

　「セミは地上に出てから１週間程度しか生きられない」というのは俗説で、実は１カ月くらい生きていることを、笠岡高サイエンス部の３年植松蒼さんが独自の野外調査で“証明”した。調査の手法と結果を、５月に広島大（東広島市）で開かれた「中四国地区生物系三学会合同大会」で報告。高校生の部（動物分野）で最優秀賞を受賞した。

　調査手法は、捕まえたセミの羽に油性ペンで番号をマーキングして放し、後日、再捕獲を試みるというもの。植松さんは２０１６年の７月中旬から９月中旬にかけて、笠岡市内の住宅地や雑木林など４カ所でほぼ毎日、この調査を繰り返し、アブラゼミ、ツクツクボウシ、クマゼミなど計８６３匹にマーキング。１５匹を再捕獲し、４匹を再再捕獲した。

　植松さんは「なかなか再捕獲できず、調査の効率は非常に悪かった」と笑うが、調査の結果、アブラゼミ、ツクツクボウシ、クマゼミの３種で１０日以上の生存を確認。最長生存確認記録はアブラゼミが３２日間、ツクツクボウシが２６日間、クマゼミが１５日間だった。

　植松さんは小学１年生のころから虫に興味を持ち、セミの鳴く時間帯や、雄と雌の羽化の時期の違いなどについて調べてきたという。セミの成虫の寿命の調査は「そもそもセミの死骸を夏の間に見かけることが少ないのはなぜか」と“短命説”に疑問を持ったことがきっかけだったという。

　合同大会の報告で、日本動物学会の研究者らから高い評価を受け、植松さんは「疑問を解決するために、自ら考えて取り組んだ点が認められたのでは」と喜んでいた。現在、調査の精度を上げるため、セミの鳴き声の波形を専用ソフトで解析して、個体をそれぞれ把握する手法の確立を目指している。

　植松さんは昨年８月、クマバチに寄生する南方系の昆虫「ヒラズゲンセイ」を広島県内で初めて発見。生息域が西に拡大していることを証明している。
（2019年06月19日 11時29分 更新）

知財を保護するよう中国に圧力をかけているアメリカで、知財そのものを無視する法案が提出されました。詳細は以下から。

ロイター通信社の報道によると、アメリカ共和党のルビオ上院議員が「政府の監視対象となっている企業が国内での特許について、特許侵害での提訴も含めた法による救済措置を求めることを禁止する」法案を提出したそうです。

これは事実上、アメリカの監視対象となっているHuaweiを狙い撃ちにしたもの。

同社はアメリカの大手通信会社・Verizonに対し230件を超える特許を巡って10億ドル以上のライセンス料を要求していますが、法案が成立すれば救済措置を求められないどころか「Huaweiの特許はいくらでも侵害していい」ということになるわけです。

なお、周知の通りHuaweiは現行の4Gおよび次世代産業の中核となる5G技術においてトップクラスの特許を保有。5Gの標準化に大きく貢献するなど名実ともにフロントランナーです。

5Gをめぐる米中覇権争いの中、ターゲットにされている感のあるHuawei。知財保護を訴えていたアメリカに知財を無視する流れが生まれること自体に驚かざるを得ません。

もし今後貿易などでアメリカが対立した国にこのカードを切るようになれば、日本の自動車産業も決して他人事では済まないだけに、法案の行く末が気になるところです

2019年6月18日 16:02
https://www.excite.co.jp/news/article/Buzzap_57222/