サイエンスニュースまとめ☆ななめ読み

はい

現代の錬金術

（国際政治経済学者・浜田和幸）

アメリカの「アレルギー感染症研究所」「国立衛生研究所」「国防総省先端技術開発庁」「全米科学財団」などの委託を受けて行われた「COVID-19（新型コロナウイルス感染症）媒介物報告書」がまとまった。

今後、プリンストン大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校、国立衛生研究所の専門家による内容精査が行われる。

その概要が11日に公表された。

その報告によると、今回のCOVID-19の感染力のしぶとさが想像以上に大きいことが明らかになった。

要約すると、以下の通りである。

「COVID-19のウイルスは空気中であれば３時間、プラスチックなどの表面の場合には３日間ほど滞留する」。

そのため、「ヒトは空気感染や媒介物による感染リスクにさらされることになる」。

この発見は重大だ。なぜなら、感染者と接触しなくとも、空気感染でウイルスが拡散する可能性がある。

今後、専門家がチームを組み、空気感染するのかを確認することになっている。

従来は「感染者との濃厚接触がなければ感染はない」と思われていたが、そうした楽観論が打ち砕かれることになった。

更にこの報告書によれば「ウイルスは空気中であれば３時間は生存するが、銅製品の表面であれば４時間、
厚紙の表面では24時間、プラスチックやステンレスの表面の場合には２～３日にわたって生存すること」が確認された。

その一方、弱点があることも明らかになった。

それは湿度に弱いということだ。

加湿器を使い、湿度50％でカ氏72度（セ氏22.22度）にすれば、ウイルスの活動が収まることが判明したという。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200314-00000024-nkgendai-life
3/14(土) 15:00配信

2019年08月26日取材
「正直臭いです。トイレのような臭さ......」

８月１１日、東京・お台場海浜公園で行なわれたオープンウォータースイミングの五輪テスト大会に出場した選手が漏らした言葉だ。

さらに、１７日のパラトライアスロンのテスト大会では、前日の水質検査で大腸菌の数値が国際トライアスロン連合が定める基準値の上限の２倍を超えたため、スイムが中止。

騒動の最中、本誌記者は現地を訪れた。通常は遊泳禁止だが、水質改善をアピールする港区主催のイベントが開催中で、一部が開放されていた。

時折、風に乗ったトイレ臭が鼻をくすぐる。目を見張ったのは、オレンジ色のブイで区切られた遊泳エリアのすぐ外側に堆積した、謎の黄色い泡だ。同イベントのスタッフに聞くと、「プランクトンの死骸が溜まったもので、無害」というが、不気味極まりない。

東京の下水処理問題に取り組む港区議会議員は、「雨量が一定量を超えると未浄化の汚水が海に放流される」と明かす。この海で世界各国の選手をオモテナシしていいのか？　８月２６日（月）発売の『週刊プレイボーイ３６号』活版特集「東京湾『うんち水』本誌記者が漬かって検証！」では、東京都の下水処理の実態を調査、さらに東京五輪までに水質改善は可能か、専門家に意見を聞いている。
https://wpb.shueisha.co.jp/news/society/2019/08/26/109593/
画像閲覧注意

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190731-35140655-cnn-int
　デング熱の感染拡大が深刻化しているバングラデシュで、過去２４時間の間に１０００人以上がデング熱と診断された。
衛生当局者が３０日に明らかにした。感染者は子どもが大半を占める。

同国のデング熱流行は過去最悪の状況で、今年１月以来の死者は８人、感染者は１万３６００人を超えた。
うち半数強の８３４８人は７月に入って感染が確認された患者で、６月の１８２０人、５月の１８４人に比べて激増している。
衛生当局者はＣＮＮの取材に対し、今回の流行について
「２０００年にデング熱に関する統計を取り始めて以来、最悪の事態になった」と指摘した。

感染者は全土で確認されているが、首都ダッカ（人口約２０００万人）は特に感染者が集中し、一部の病院は患者の受け入れに苦慮しているという。
ダッカ医大病院にはデング熱の患者専用の区画が設けられた。

デング熱は蚊が媒介する疾患で、感染すると頭痛や関節痛、発熱、発疹などの症状が出る。
バングラデシュ政府の疾病対策機関は感染の拡大を食い止めるため、世界保健機関（ＷＨＯ）に蚊の駆除に関する技術支援を要請した。
さらに、新聞広告などを通じた国民の啓発活動にも力を入れている。
デング熱やマラリアなど蚊が媒介する感染症はアジア諸国で感染が広がり、フィリピンは今月に入って警戒警報を発令した。

デング熱は主にバングラデシュのような熱帯や亜熱帯地域で流行しているが、米南部やオーストラリア内陸部、
中国や日本の沿岸部への拡大も懸念されている。

夏季休暇の旅行でバングラかスリランカを迷って
スリランカにしといてよかったぜ

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190718/k10011996511000.html

エボラ出血熱 ＷＨＯが緊急事態を宣言 感染拡大のおそれ
2019年7月18日 4時21分

アフリカ中部のコンゴ民主共和国の一部で患者が増え続けているエボラ出血熱について、ＷＨＯ＝世界保健機関は専門家による緊急の会合を開き、感染が周辺国にも拡大するおそれがあるとして、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言しました。

エボラ出血熱でＷＨＯが緊急事態を宣言するのは、西アフリカで感染が広がった2014年に続いて２回目です。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180819-00000002-it_nlab-life

2018年は災害レベルの酷暑で、全国各地で40度近い気温の日が続出している。そんな暑い日本に対して、
世界規模での懸念が間近に控えている。そう、2020年の東京オリンピックだ。

開催期間は「7月24日から8月9日まで」の一番暑い時期。もちろん野外での競技も多く、選手の熱中症が心配される。
この酷暑であらためていろいろな対策が提案されているが、小池百合子都知事が説明したその一つが「打ち水」である。

しかし、このことが報道されると批判が殺到。打ち水の効果に疑問を持つ人は多く、中には「アスファルト上では逆効果だ」とする意見まである。
実際のところはどうなのだろうか。

■打ち水の原理

打ち水で涼しくなる原理は次のように説明されることが多い。

液体の水が気体（水蒸気）に変化するにはより大きなエネルギーが必要である。地面にまかれた水は、蒸発するときに
地面の熱をエネルギーとして奪うため、地面が冷える。すると地面からの放射熱が和らいで涼しくなる。

実際に打ち水の効果を調べる実験はいくつも行われていて（下記参照）、基本的には打ち水によって“地表温度が”下がることは間違いないようである。

一方、打ち水効果への反論として「熱を含んだ水蒸気が大気中に放たれたら結局気温は上がるのでは？」というものがある。

こうした実験の考察では、「気温が1～3度低くなった」と報告しているものが多いが、環境によって気温や湿度の厳密な比較が難しいことは念頭に置いておきたい。

■「現代の」打ち水

現代の打ち水で問題になるのは、昔とは地面の性質が違うことだろう。

アスファルトの地面は土の地面に比べて水を含みにくいため、打ち水によって冷やせる地面が表面近くに限られ、
また乾き切るのも早い。よって土への打ち水に比べると涼しさは一時的で幅も小さいと考えられる。

そもそも打ち水には暑さ対策としてだけではなく、砂ぼこりをおさめる意味合いもあり、涼むことを目的として水をまいていた訳ではないという指摘もある。

それはともかく、アスファルトの地面で打ち水効果を引き出すには、常に濡らし続けられるような仕組み、例えば道路の下にパイプを通し、
常時チョロチョロ水を流し続けるなどの工夫が必要だろう。

■街レベルでちゃんと冷える？

最も気になるのは、街レベルの広範囲に打ち水をしたときの効果があまり検証されていないところだ。
玄関の前に水をまいて涼むのと、街全体を濡らすのでは規模がまったく違う。

参考になるのが、2007年から岐阜県多治見市で行われていた、散水車による打ち水活動である。
「湯気が立ち込めて暑い」という市民の苦情で中止になったといい、今回の件でも引き合いに出された。

これは確かに「やってみて、失敗した」という分かりやすい例ではある。ただし、「市民の感覚」による評価だったこと、
打ち水をした場合としなかった場合を厳密に比較していないことも考慮して、「本当に逆効果だったのか？」と問うてもいいポイントである。

■議論は冷静に

ということで、打ち水に効果はある／ない両方の立場から吟味してみたが、これだけの材料で白黒はっきりつけるのは難しい。

筆者が調べた限りだと、

・打ち水によって地表温度が下がるのは間違いないが
・広範囲でも気温が下がるのか、また湿度が上がって不快になるのではないかについては科学的に十分調べられてはいない

という状況だ。裏を返せば「効果はあるかもしれない」ということ。とはいえ、現状では議論も根拠も足りていないというのが実際のところだろう。

都と市民とが互いに冷静に議論を進め、少しでも「涼しい」オリンピックになることを願う。

毎日新聞2018年8月19日　東京朝刊

　２０２０年東京五輪・パラリンピックのボランティア活動に学生の参加を促すため、
スポーツ庁と文部科学省が全国の大学と高等専門学校に対し、大会期間中（７月２４日～９月６日）に
授業をしないよう暗に求める通知を出したことが波紋を広げている。学業よりボランティア優先なのか。

当事者の学生や教職員の声に耳を傾けた。【和田浩幸】

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https://mainichi.jp/sportsspecial/articles/20180819/ddm/003/050/052000c