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出産

ヒトが「小顔」に進化し続ける理由とは、出産のジレンマ

1: すらいむ ★ 2022/06/16(木) 19:38:55.17 ID:CAP_USER

ヒトが「小顔」に進化し続ける理由とは
石田雅彦
ライター、編集者

 小顔はもてはやされがちだが、そのため小顔マッサージや小顔メイク、小顔美容整形など、小顔になるための話題をあげれば枚挙にいとまがない。
 総じて好まれる小顔だが、ヒトはここ1万年の間、小顔に進化しているのだという。

■出産のジレンマとは

 ヒトの進化は、脳の容量が大きくなる歴史でもあった。
 脳と体重の比率でもヒトは他の霊長類と比べて脳の割合が大きい(>>1)。
 また、ヒトの脳はどんどん巨大化するのではなく、ネットワークを駆使して効率的に大きくなったと考えられている(>>2)。

(以下略、続きはソースでご確認ください)

石田雅彦 6/13(月) 11:16
https://news.yahoo.co.jp/byline/ishidamasahiko/20220613-00300597



引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/scienceplus/1655375935/続きを読む

高学歴高収入の男性ほど子どもが多い、東大の研究で判明

1: ボラえもん ★ 2022/06/06(月) 20:04:52.66 ID:16062AYg9

 出生数が、また過去最少を更新しました。少子化をめぐっては最近、子どもの数と親の収入・学歴の関係を調べた論文が話題になりました。
筆者の1人である東京大特任研究員の坂元晴香さんに聞きました。

     ◇

 研究では、発表されている2015年分までの国の出生動向基本調査をもとに、1943~48年生まれ(現在73~79歳)と71~75年生まれ(現在46~51歳)を比較。
子どもをもたない人の割合や、収入・学歴と子どもの数の関係を分析している。論文は、米国の学術雑誌「PLOS ONE」に4月、掲載された。

     ◇

子どもを持たない人は過去30年で3倍に
 ――少子化、少子化と毎年言われ続けていますが、今回、詳しく明らかになった背景は何ですか。

 「子どもを持たない」人だけではなく、「子どもが2人以上」の人の割合も減っていることがわかりました。

 まず、子どもを持たない人の数は、過去30年の間に3倍近くに増えていました。

 ――3倍ですか!

 はい。私も純粋に驚きました。

 1943~48年生まれと、1971~75年生まれを比較すると、子どもをもたない人の割合は、男性では14%から39%に、女性では11%から27%に増加していました。

 背景を詳しく見るために、子どもの有無や数は収入や学歴によってどう変わるのかも調べました。

 ――その結果は?

 男性は、高学歴、高収入、正規雇用の人ほど、子どもがいる割合や子どもが3人以上いる割合が増えていました。

 一方、昨年の金融広報中央委員会の世論調査によると、20代の貯蓄の中央値は8万円でした。
子育ては、約20年間お金がかかり続けるものなので、こうした状況が子どもをもつことをためらわせている可能性は、先行研究でも指摘されています

■「男女ギャップ」が映す現実
 ――女性は違うのですか?

 女性は、出産時点では育休を…
https://www.asahi.com/articles/ASQ643JT7Q62ULEI007.html



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1654513492/続きを読む

「宇宙で出産する時代」がくるか、各国が女性宇宙飛行士を増やしたい思惑

1: デビルゾア ★ 2021/08/11(水) 05:27:27.73 ID:h2fgpyTz9

今年7月、2社の民間企業が宇宙船で宇宙空間に到達し、「宇宙旅行」の扉を開きました。これらの小旅行に参加したのは、10代~80代の男女。日本も近く、宇宙飛行士の募集を再開しますが、女性の応募を増やしたい意向です。今なぜ、宇宙開発でダイバーシティが重視されているのでしょうか。ジャーナリストの大門小百合さんがリポートします――。

(中略)

女性や障がい者を宇宙へ

現在では、各国の宇宙機関も宇宙飛行士のダイバーシティ推進に力を入れ始めている。

欧州宇宙機関(ESA)は今年、宇宙飛行士の多様性を目標にし、十数年ぶりに新規募集をしていて、女性や障がいを持つ人も将来の宇宙飛行士候補として積極的に募集している。ちなみにESAがこれまで宇宙に送った女性は、イタリア人のサマンサ・クリストフォレッティさんと、1996年と2001年に宇宙に行ったクローディ・エニュレさんの2人だけだ。

ESAは、障がい者も宇宙に行けるようにと、Parastronaut Feasibility Project(パラストロノート実現可能性計画)という取り組みも進めている。障がい者は予備飛行士のグループと共に、障がい者が宇宙に行くためにはどんなことが必要かをESAと一緒に研究するそうだ。

アメリカでは現在、アルテミス計画という月への有人飛行ミッションに向けて準備が進行中だ。アルテミス計画では、2024年に有人月面着陸を予定し、2028年には月面基地建設を計画しているが、すでに女性宇宙飛行士を月に送ると発表している。

昨年末、NASAは、アルテミス計画のために訓練する18人の宇宙飛行士の名前を発表したが、そのうち9人は女性だ。まだ、誰が月に行くことになるかはわからないが、この9人のうちの少なくとも1人は将来月に行く可能性が高い。

(中略)

日本からも、もっと女性宇宙飛行士を

日本のJAXA(宇宙航空研究開発機構)も、今秋13年ぶりに宇宙飛行士を募集する。日本政府は、アルテミス計画への参加を決めており、JAXAとしても、今回の募集で選抜される宇宙飛行士を月に送りたいと考えているそうだ。多様性を重視するアルテミス計画の精神にのっとり、多様な人材を募集しようと、応募条件も、これまで理系の大卒以上などとしていた条件をなくし、文系に門戸を開くことを検討している。

JAXAの宇宙飛行士募集の取りまとめを行っている、有人宇宙技術部門事業推進部の川崎一義部長も、女性の割合を増やすことについて、「まさにそこがホットなポイントで、今議論しているところだ」という。前回、JAXAが宇宙飛行士を募集した時は1000人弱の応募があったが、応募者の比率は9対1で圧倒的に男性が多かった。今回は、せめて女性の応募者をヨーロッパやアメリカ並みの全体の3~4割まで引き上げたいという。


背景にはジェンダーバイアス

川崎さんは、女性の応募が少ない背景には、ジェンダーに関わるさまざまなバイアスがあるのではないかと見ている。子どものころ女の子が「宇宙飛行士になりたい」と言っても、親や周りの大人が「無理だ」と諦めさせてしまったりすることがある。また、「女性は理系科目が苦手」という先入観などもあって、そもそもこれまで応募の条件となっていた理系学部の女性比率は低い。川崎さんは、今回の募集を通じ、こうした日本社会の状況も変えていきたいと語る。

JAXAは、今後5年に1度のペースで宇宙飛行士を募集していくことにしているため、今回だけではなく、「5年後、10年後に向けて、たくさんの女性に応募してもらうためのキャンペーンを行っていきたい」という。


(全文はこちら)
https://president.jp/articles/-/48532?page=1



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1628627247/続きを読む

「分娩時のマスク着用」が物議…なぜ必要?危険はない?日本産科婦人科学会

1: ヒアリ ★ 2020/07/27(月) 22:55:03.91 ID:Dneo0ZJj9

「分娩時のマスク着用」が物議…なぜ必要?危険はない?日本産科婦人科学会に聞いた
FNNプライムオンライン

分娩時のマスクは「つらい」?「必要」? 新型コロナウイルスの感染防止策として、マスクの着用が推奨されている現在。

分娩時にマスク着用 危険性は7/26(日) 16:24

https://news.yahoo.co.jp/pickup/6366535


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出生数90万人割れ「負のスパイラルに」政府対応を批判 専門家

1: ばーど ★ 2019/12/24(火) 23:39:35.79 ID:EBNMF7v19

国の想定を超えて出生数が減少する現状について、少子化問題に詳しい甲南大の前田正子教授(社会保障・人口問題)は「出産適齢期の女性が減り、その子どもも減ることで、次の世代の女性数も減っていくデフレスパイラルに陥っている」と指摘。国のこれまでの政策を「場当たり的で、対策に本腰を入れてこなかった」と批判した。

国の人口推計(昨年10月1日時点)によると、40代女性の約907万人に対し、30代は696万人、20代は578万人と大幅に少ない。前田教授は出生数減少が続く理由を、「(1970年代前半に生まれた)団塊ジュニア世代の女性は、今年で全員が45歳以上となった。この世代の出生率が上がらず、『第3次ベビーブーム』が起きなかったためだ」と分析。その要因を、「団塊ジュニア世代は就職氷河期世代と重なっている。安定した雇用が得られず、未婚率が高い傾向にある」と指摘する。
 
前田教授は国の施策について、「待機児童解消など目に見える政策ばかりに終始してきた。子育て以前に、経済的事情から結婚に踏み切れない層への対策を何ら講じてこなかった」と問題視する。その上で、「少子化対策には特効薬はない。安定した働き方改革や税・社会保障なども含めた幅広い政策を打ち出し、安心して出産や子育てができる環境を整えるべきだ」と訴えた。

2019年12月24日20時30分
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019122400636



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1577198375/続きを読む
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