サイエンスニュースまとめ☆ななめ読み

5/30(木) 16:00配信 NEWS ポストセブン
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190530-00000017-pseven-soci


風邪やインフルエンザで病院に行くのは“日本人特有”との意見も（写真／アフロ）

　日本国内では頻繁に使用されるが、海外では実はあまり使用されない「薬」も少なくないという。たとえば、かぜや発熱時におなじみの「抗生物質」も、そのひとつだ。新潟大学名誉教授で医師の岡田正彦さんはこう話す。

「そもそもかぜの原因の多くはウイルス感染であり、細菌を殺す抗生物質は効かないことがわかっています。そのうえ、抗生物質を濫用することにより、体内に薬の効かない耐性菌ができてしまう危険性も指摘されている。

　にもかかわらず、日本では処方する医師がまだ多く存在します。ヨーロッパではもう使用されておらず、これまで処方されてきたアメリカでも、他国に倣って使用を控えるよう医師に対する注意喚起がなされています」

　今年は4～5月にインフルエンザが流行する珍しい年になったが、この治療薬に関しても日本は“ガラパゴス”だ。

「インフルエンザの特効薬として知られる『タミフル』は、世界の使用量の実に4分の3を日本が占めています。日本ではインフルエンザと診断されたら、ほぼ100％の人が何らかの薬をもらうようになっていますが、世界的には特異なことです。欧米では別の感染症にかかるリスクがあるのでかぜやインフルエンザの時は病院に行ってはいけないというのが常識。つまり、世界の多くの国でインフルエンザには薬を使わないのです。

　病気そのものより、薬をのみすぎることで耐性ウイルスを生み出してしまうリスクの方を恐れるべきです」（岡田さん）

インフルエンザやかぜのシーズンですが、近年、抗菌薬（抗生物質、抗生剤）の使用が問題になっています。薬がないと心もとない患者に、「念のため」と言いながら医師が次々と処方することで、薬の効かない「耐性菌」を作ってしまう……。そんな状態を改善しようと、医師が医師を啓発する活動も始まりました。死者を減らすことにつなげるという、その活動に迫りました。

　昨年１２月、東京都内で医師や看護師など医療関係者向けに開いた風邪対策の医療セミナー。主催者側の医師が、医師役と患者役に分かれて、ある診療風景をデモンストレーションした。

　医師「たんなる風邪ですね。抗生物質は必要ありません」

　患者「念のため出してもらえませんか。お金は出しますから」

　医師「風邪に効く薬ができたらノーベル賞ですよ」

　患者「じゃあ、別の病院に行きます」

　なかなかかみ合わない、医師役と患者役。会場からは失笑も漏れた。

　開催したのは、国立国際医療研究センター病院ＡＭＲ臨床リファレンスセンター。同センターは厚生労働省の委託事業として医師への啓発活動に取り組んでいる。ＡＭＲは（Ａｎｔｉｍｉｃｒｏｂｉａｌ　Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ）は英語の略字で「薬剤耐性」という意味だ。

　そもそも、インフルエンザは細菌ではなくウイルス感染で引き起こされる。そのため抗菌薬に効果はない。風邪もまた抗菌薬が必要ないウイルス感染の場合が大半だ。抗菌薬は使ううちに、薬への抵抗力を持つ薬剤耐性の細菌が表れ、それが主流になると、抗菌薬が効かない患者が増えてしまう。このため不必要な使用を抑制できるかがカギだ。

　講師役を務めた感染症専門医の京都大学の山本舜悟特定助教は「かぜの大半はウイルスによるもので、抗菌薬は必要ない。患者さんの理解度を確かめながら根気強く説明していくほかない」と話す。

■抗菌薬求める患者、処方する医師

　日本化学療法学会と日本感染症学会の合同委員会は２０１８年、全国１５００診療所に勤務する医師を対象にアンケート（回収数２７４）を実施。かぜと診断したときに抗菌薬を処方する割合を尋ねた。すると、２１％以上の患者に処方すると答えた医師が４割。４１％以上の患者に処方する医師も２割いた。一方で、抗菌薬を希望する患者が２１％以上いたという割合も半数に及んだ。４１％以上でも２割だった。

　調査を担当した国立国際医療研究センター病院ＡＭＲ臨床リファレンスセンター情報・教育支援室の具芳明室長は「かつてかぜに対して抗菌薬がよく処方されていたが、さまざまな研究を通じて効果がないとわかってきた。そうした研究の進展に医師が十分ついていっていない面がある」と指摘している。

　薬剤耐性の細菌の問題は近年、世界的にも大きな問題となっている。ＡＭＲ臨床リファレンスセンターの藤友結実子主任研究員によると、２０１３年で薬剤耐性の影響による死者は７０万人と推定されている。だが、このまま何の対策も取らなかった場合には、５０年には１千万人に達すると推計されている。

　このため世界保健機関（ＷＨＯ）は１５年、加盟国に対して対策を求めた。これを受け厚生労働省も２０年に、抗菌薬の使用量を１３年比の３分の２以下に減らす数値目標などを掲げている。医師向けの手引きなどをつくって、不必要な使用を抑えようとしている。

　ただ、医師側には悩みがある。その一つが、薬を出さないということだけが独り歩きし、医師や病院への評判が悪くなりかねない、という点だ。ＡＭＲ臨床リファレンスセンターでのセミナーでも、話題になった。講師役の医師からは、具合が悪くなるなど症状が改善しない場合には、受診をするように促し、あくまで様子見であることなどを伝えると、患者も納得しやすいことなどが説明された。

続きはソースで




朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASM284RXKM28UBQU00Q.html

大阪大学の山本容正招へい教授らの共同研究グループは、ベトナムの地方住民を調査し、約7割の住民が、抗生物質であるコリスチンに耐性を示す大腸菌を腸管に保有していることを明らかにした。国際的な監視・まん延予防対策が急務としている。今回の成果は、大阪健康安全基盤研究所、琉球大学、タイビン医科薬科大学（ベトナム）の研究者との共同研究によるもの。

　コリスチンは難治性多剤耐性菌感染症治療では切り札となる抗生物質だ。近年、コリスチン耐性の性状が他の菌にも容易に伝達することが分かった。コリスチン耐性遺伝子が他の耐性遺伝子を持つ病原菌に移れば、あらゆる抗生物質に耐性を示し、最後の手段であるコリスチンにも耐性を示す「悪夢の細菌」と呼ばれるスーパー耐性菌が生じる恐れがある。

　コリスチンは抗菌剤として畜水産領域で飼料添加物として世界的に利用されている。研究グループは、開発途上国でのコリスチン耐性菌保菌状況を知るためにベトナム・タイビン省で調査を行った。その結果、地域コミュニテイー住民98人の糞便からコリスチンに耐性を示す菌の検出率（腸管に棲息している割合）は70.4％（69人）だった。いずれの耐性菌も伝達性コリスチン耐性遺伝子を保有していた。

　今回初めて途上国住民のコリスチン耐性大腸菌の保菌率が高いことが示されたが、先進国ではほとんど検出されない。病原菌ではないため無症状で治療対応は必要ないが、耐性遺伝子が他の病原菌へ伝達されると、抗生物質の効かない難治性感染症が増大し医療現場での脅威となるため、国際的な耐性菌監視体制強化と迅速なまん延予防対策が求められるとしている。

論文情報：【Journal of Antimicrobial Chemotherapy】Wide dissemination of colistin-resistant Escherichia coli with the mobile resistance gene mcr in healthy residents in Vietnam
https://academic.oup.com/jac/advance-article-abstract/doi/10.1093/jac/dky435/5150589

https://univ-journal.jp/24180/