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教育

英教育誌の日本大学ランキング、東北大2年連続トップ、2位東工大3位東大

1: 影のたけし軍団 ★ 2021/03/25(木) 21:30:02.46 ID:mfMXtVPt9

「世界大学ランキング」を発表している英教育専門誌のタイムズ・ハイヤー・エデュケーション(THE)は25日、
日本版の2021年大学ランキングを発表した。

東北大が昨年に続きトップとなり、2位に東京工業大、3位に東大が入った。
日本版の調査は5回目で、研究力を軸にする世界版に対し、教育力を重視している。

今回の評価対象は278大学。

学生1人当たりの資金や教員比率、授業の充実度などに関する学生調査、
企業の人事担当者や研究者による評価、外国人学生・教員の比率など、16項目をポイント化した。

4位以降は京大、大阪大、北海道大、名古屋大、九州大、筑波大、広島大の順で、
トップ10は国立大が占めた。私立は国際基督教大が11位、慶応大12位、早稲田大13位。

公立は国際教養大(秋田市)が14位だった。
https://www.sankei.com/life/news/210325/lif2103250030-n1.html



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1616675402/続きを読む

大学の存在意義は教育機関か研究機関か、論文を書かない研究者

1: マスク着用のお願い ★ 2021/02/16(火) 10:19:01.79 ID:M6q6BMrG9

https://shuchi.php.co.jp/voice/detail/8342
論文を書かない研究者も“クビ”にならない…問題をかかえる日本の「大学教育」

小松和彦(国際日本文化研究センター名誉教授・元所長)

日本の大学教育の課題は何か。国際日本文化研究センター名誉教授・元所長で、妖怪研究の第一人者である小松和彦氏は、大学教員のプロフェッショナリズムや競争を促す制度が必要だと指摘。

さらに新型コロナ禍によって世界に閉塞感が漂うなか、日本人が比較文化論の研究を進め、複眼・多眼的視点を身に付ける必要性を説く。(聞き手:Voice編集部・中西史也)

※本稿は『Voice』2021年3⽉号より⼀部抜粋・編集したものです。

学者は研究業績で評価されているか

――小松先生は長年、妖怪やシャーマニズムについて研究し、2012年から20年までは国際日本文化研究センター(日文研)の所長を務めました。現在の大学教育の問題点をどうお考えですか。

【小松】自然科学と人文科学双方にいえますが、まず研究が細分化されすぎて、大局的な視点が疎かになっています。全体を俯瞰する「鳥の目」をもった研究者が少なくなっている。

学会で自分の専門から逸れた質問をされると、回答を控えたり、「今後の課題とします」と逃げたりする光景をよく目にします。多彩な知を集めた教養人がいなくなり、「専門屋」ばかりが増えている気がしてなりません。

また自分の研究にだけ閉じこもる学者は往々にして、幅広い知見をもった学者を嫌いがちです。前者のタイプは教え子にも自分の専門範囲内でしか指導しませんから、近視眼的な学者が「縮小再生産」されていきます。

そして日本の大学における最大の問題は、論文を書かない研究者がクビにされないこと。研究業績をあげていないにもかかわらず、学生に対する講義をこなしていれば、それだけで大学から重宝されてしまう。一度教授になってしまえば、定年まで安泰です。

一方でアメリカの大学では、大学教員の研究業績や講義の学生満足度を定期的に評価され、結果が悪ければクビになる厳しい世界です。プロ野球選手のように、彼の国では大学教育にもプロフェッショナリズムが根付いているともいえる。

日本の大学でも、たとえばまともに論文を書かずに業績評価が極端に悪い教員には大学を去ってもらう。このような競争やプロフェッショナリズムを促進する仕組みを整えるべきです。
(リンク先に続きあり)

2021年02月15日 公開
WEB Voice


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1613438341/
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騒動相次ぐ国立大、学長選考の全権担う会議の功罪

1: 蚤の市 ★ 2021/01/31(日) 17:58:48.51 ID:dzMMOglg9

記者解説 社会部・土屋亮
 国立大学でトップをめぐる騒動が相次いだ。文部科学省は総長や学長のリーダーシップの強化を求めるが、混乱が目立っている。

 前代未聞の事態が起きたのは北海道大だ。文科相が昨年6月、職員らへのパワーハラスメントがあったとして総長を解任した。2004年の国立大の法人化以降、トップの解任は初めてのことだ。

 昨年10月にあった東京大総長と筑波大学長の選考では、選考過程が不透明だとの批判が教職員から噴き出した。東京大は第三者委員会を置き、検証を委ねた。

 法人化で国立大は文科省の付属機関ではなく独立した存在になった。背景には財政再建に伴う教育予算の削減がある。法人化以降、人件費や研究費にあてる補助金は1割減り、外部資金の獲得を求められるようになった。14年の法改正ではトップの権限が強まり、「象徴から経営者へと役割が変わった」(学長経験者)という。

 そこでポイントになるのはトップ選びの全権を担う選考会議の存在だ。法人化と同時に導入された制度で、メンバーの半数を学外の企業経営者らが占めている。

 東京大と筑波大では、この選考会議のあり方が問われた。東京大では1次候補10人を2次候補3人に絞り込む過程が反発を招いた。投票で上位だった候補が外れる一方、工学部系の2人が残り、工学部出身の小宮山宏・選考会議議長(三菱総合研究所理事長、東京大元総長)が誘導したとの疑いが生じたからだ。

 東京大の第三者委は昨年12月に出した検証報告書で、選考のやり直しまでは求めなかったが、小宮山氏の議事運営について「やや疑問を呈さざるを得ない」と指摘した。

 筑波大では選考会議が学長の任期制限をなくし、在任8年目に入った現学長の続投を決めた。教職員が「選考過程に疑義がある」と公開質問状を出すと、選考会議の河田悌一議長(関西大元学長)は記者会見で「変な会がいちゃもんをつけた」と突っぱねた。

 パワハラ騒動が起きた北海道大のほか、旭川医科大でもコロナ禍対応で学長の問題発言があったとされ、文科省が事実関係を確認する事態に発展した。両氏を選んだ選考会議にも責任の一端があるだろう。

 法人化前まで国立大のトップは教職員の投票で決めていた。投票は「大学の自治」を踏まえた民主的な方法である半面、教授の派閥争いなど内向きの論理に傾きがちな点を問題視する声もあった。

 そうした弊害を改め、学外の視点も交えて運営能力の高いリーダーを公正に選ぶのが、選考会議に課された役割だったはずだ。一連の騒動は、選考会議が必ずしもうまく機能していないことを示している。

 今後のカギになるのは選考の透明性だろう。どんな議論を経てトップを選ぼうとしているのかを公開し、教職員が過程をチェックできるようにする。そう改められなければ、騒動が繰り返されるのではないか。

朝日新聞 2021/1/31 15:00
https://www.asahi.com/sp/articles/ASP1Y4KFGP13UTIL01B.html



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1612083528/続きを読む

Wi-Fiの電磁波で学力低下を懸念、市議らが意見交換会

1: 記憶たどり。 ★ 2020/12/08(火) 14:45:10.91 ID:ezG1EQfK9

https://www.kyoiku-press.com/post-223665/

電磁波が人体に影響を与え、学力の低下を招くことなどを懸念する市議会議員らは8日、
無線LANにより生じる「電磁波過敏症」への対策などについて、意見交換会をオンラインで開催した。
 
GIGAスクール構想でICT環境を整備するに当たって、電磁波による問題点とそれへの対策を話し合った。
 
東京都新宿区議会のよだかれん議員は、学力と健康の2つの観点から、
「大人でもICT機器を使用すると前頭前野の機能が低下するという様々な研究報告がある。
小学1年生からの使用で脳の発達への影響は懸念されないのか」と指摘した。
 
よだ議員は、9月議会の質疑の一部で、令和元年の全国学力テストの結果に基づき、
電子黒板やプロジェクターなどの大型電子機器の整備率が1位の佐賀県は正答率が全国で43位だった一方、
整備率最下位の秋田県は正答率が1位だったことを紹介した。
 
意見交換会を主催した「いのち環境ネットワーク」の加藤やすこ代表によると、
電磁波過敏症は短い時間でも発症の可能性があり、一度の発症が長期に及んで続くという。
 
埼玉県日高市議会の松尾まよか議員は、GIGAスクール構想を進める上で、Wi-Fiのアクセスポイントの位置を
児童・生徒から遠ざけた場所に設置する、使用していない時は電源を落とすことを重要な点に位置付けた。
 
松尾議員は、「発症者が出てからでは遅い。発症後の対策に予算をかけるよりも、事前に対策しておく方がよい」と強調した。
 
今回の意見交換会に参加した市議らは、9月議会の発言内容なども報告した。



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1607406310/続きを読む

GoToトラベル、ハローワーク…おかしな英語変えたい 通訳らが「日本の英語を考える会」

1: ばーど ★ 2020/11/16(月) 07:38:16.39 ID:8MLPeFj19

街中の案内表示や自治体のホームページ(HP)などでおかしな英語や翻訳が多いとして、通訳や研究者の女性8人が改善を求めて「日本の英語を考える会」を発足させた。10月に会のウェブサイトを立ち上げ、情報発信を始めている。会長の鶴田知佳子・東京女子大学教授は「外国人に必要な情報を正しく提供できていない状況だ」と指摘する。【小林多美子】

行政発で意味の通じないものも

考える会のメンバーは米コロンビア大学ビジネススクールの卒業生有志が中心で、同時通訳者や研究者、外資系企業社員ら。米国人で日本に住む研究者も参加している。メンバーたちはかねて、いわゆる「和製英語」や自動翻訳による不自然な英語をなんとかしたいと思っており、…

毎日新聞2020年11月16日 05時30分(最終更新 11月16日 06時54分)
https://mainichi.jp/articles/20201114/k00/00m/040/354000c



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1605479896/続きを読む

日本だけが論文数が減る超異常事態 小手先の政府とマスコミが科学技術立国壊す

1: すらいむ ★ 2020/10/13(火) 11:30:55.80 ID:CAP_USER

小手先の政府とマスコミが科学技術立国壊す:大改革の担い手は無く、日本衰退は決定的に

 安倍退陣への英ネイチャー誌論説に刺激され日経新聞が「科技立国 落日の四半世紀」を始めて連載が続きません。
 大学院重点化で始まる文科省の詐欺行政批判視点が無く、若手研究者を守れの主張くらいでは弱すぎです。
 そもそも2017年の英ネイチャー誌3月特集が「日本の科学力は失速」と明確に打ち出したのに、日本のマスメディア、マスコミは理解できなかったのです。
 それから3年、日経ばかりか朝日も「若手」をキーワードにして重箱の隅をつつく改善を社説にしました。
 しかし、世界で日本だけが研究論文数が減り、論文注目度がどんどん下がっている超異常事態には、劇的な大改革しか立ち向かえません。
 本来なら学者の集まり、いま話題の日本学術会議あたりが抜本的な政策転換を言い出すべきながら、実際は大学教授たち既得権益層で固められており全く期待できません。
 日本衰退の未来しか見えません。

 昨年の拙稿、第622回「迫るノーベル賞枯渇時代、見えぬ抜本政策転換」で掲げた全米科学財団(NSF)サイトのデータをもとにしたグラフを再掲しました。
 2006年と2016年の国別科学論文数を上位15カ国で並べ、日本だけが12.6%の減少という超異常ぶりが現れています。
 科学技術政策の担当閣僚・官僚はこのグラフを見せられたら国を誤らせた責任が問われ、本来は切腹ものの衝撃を感じるべきです。
 でもそんな硬骨の士はもう存在しません。
 思い付き政策でその場の点数稼ぎをして逃げてしまいます。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)

団藤保晴 | ネットジャーナリスト、元新聞記者 10/13(火) 7:00
https://news.yahoo.co.jp/byline/dandoyasuharu/20201013-00202695/



引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/scienceplus/1602556255/続きを読む

福岡市「1コマの授業時間を10分短縮して1日に学習する科目数増やせば今学年内で必要な学習終えられるぞ」

1: 水星虫 ★ 2020/05/16(土) 02:35:13.23 ID:6uyCJ0To9

福岡市教委授業短縮しコマ数増へ

*ソース元にニュース画像あり*

http://www3.nhk.or.jp/lnews/fukuoka/20200515/5010007940.html
※NHKローカルニュースは元記事が消えるのが早いので御注意を

福岡市教育委員会は、今後、市立の小中学校で授業が再開された場合、
1コマごとの授業時間をそれぞれ10分短縮した上で、1日に学習する科目の数を増やして
学習の遅れを取り戻す方針です。

福岡市教育委員会は、市立の小中学校などについて、5月21日から、登校日を
学年ごとに分けるなどの分散登校を実施して、段階的に学校活動を再開することにしています。
そして、授業の再開にあたっては、現在、中学校で50分、小学校で45分と定めている
1コマあたりの授業時間をそれぞれ10分短縮した上で、
1日に学習する科目の数を増やして学習の遅れを取り戻す方針です。

さらに、土曜日は隔週で授業を行うほか、夏休みを8月7日から19日までの
13日間と大幅に短縮して授業時間を確保します。
福岡市教育委員会は、こうした取り組みによって、国語、算数・数学、英語、理科、社会の
主要5教科については、いまの学年内で必要な学習を終えられるとしています。

05/15 21:26



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1589564113/続きを読む
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