サイエンスニュースまとめ☆ななめ読み

https://news.yahoo.co.jp/articles/f410831ebab397c38955cef3105020ee778a5776
＜リサイクルや処分が難しい、レジ袋などに使われるポリエチレン。それを分解する成分が、ある種のガの幼虫の唾液に発見された。英科学誌「ネイチャー」の最新論文より＞

ガの幼虫がプラスチックごみ処理問題の救世主となるかもしれない。
スペイン高等科学研究院のチームが10月4日、英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表した論文によると、
ある種のガの幼虫の唾液にはプラスチックを分解する成分が含まれているという。

今回発見されたのは、プラスチック加工素材の生産量の約30％を占め、レジ袋などに使われるポリエチレンを分解する成分だ。
プラスチックの中ではリサイクルや処分が難しい素材としても知られる。

これまでの先行研究では、ある種の細菌がペットボトルなどに使われるPETを、
またキノコなど真菌類の一種が衣類に使われるポリウレタンを分解する酵素を分泌することが分かっている。
ただ、ポリエチレンをそのまま分解する生物は見つかっていなかった。

「ポリエチレンで増殖（分解）する微生物は知られていたが、それにはまず素材を酸化させる必要があった」
と、今回の論文の共著者の1人、クレメンテ・フェルナンデス・アリアスは言う。
「これは自然環境では数年かかるし、ラボでは熱や放射線を照射する必要がある」

今回の発見では、ハチノスツヅリガの幼虫が分泌する酵素を使えば、この酸化を室温で、しかも1時間程度で進めることができるという。
つまり分解プロセスで最も時間とエネルギーを消費する手順を省けるのだ。

同じく共著者の1人で養蜂が趣味のフレデリカ・ベルトッチーニがこの現象を発見したのは5年前。
ハチの巣に湧いたこのガの幼虫の繭をポリエチレンの袋に入れ回収したところ、袋が破れているのに気付いたのがきっかけだった。
繭を作る生糸は幼虫が吐き出した唾液が固まったものだが、ベルトッチーニはこの唾液に分解酵素が含まれていることを突き止めた。
そして今年、チームはこの分解作用のある化合物の分離に成功した。

「プラスチック文明」ともいえる現代社会に革命を起こすスーパー酵素となるかも。

理化学研究所などの研究チームが、ゴキブリの「サイボーグ化」に成功した。
極薄の太陽電池を開発し、無線通信装置と背負わせることで、指示した方向に曲がらせられることを実験で確かめた。

小型カメラや温度センサーを装着すれば、災害現場の調査など、人が入れない危険なエリアなどでの活躍が期待できるという。
昆虫をサイボーグ化するには制御したりデータを集めたりするための発電装置が必要だ。

通常、大きな装置を昆虫などの小さな生物に装着すると、動きが鈍くなってしまう。
そこで、これまで極薄の太陽電池を作る研究を行ってきた理研の福田憲二郎研究員らのチームは、
世界最薄の4マイクロメートルの太陽電池を使うことで、昆虫の普段の動きを損なわずに太陽電池をとりつけ、

発電することを可能にした。昆虫が生きている限り、再充電可能で、電池切れを起こすこともないという。
今回の研究では、マダガスカルゴキブリを使った。体長約6センチと昆虫の中では比較的大きく、
背中に貼る太陽電池の面積を大きくでき、発電量を確保できるからだ。
https://www.asahi.com/articles/ASQ9442VSQ92ULBH00N.html

09/04 19:10 更新

深川市役所の街路灯に集まる「クスサン」と卵塊




　８月下旬からヤママユガ科の大型のガ「クスサン」が滝川、深川など空知管内各地で大量発生し、夜には街灯などに群がって市民らが気持ち悪がっている。管内では過去に大量発生していた時期があるだけに、専門家は「数年は大規模な発生が続くかもしれない」と予測している。

　「ここ５０年で、これだけのガが発生したのは２回しか記憶にない」。滝川市の飲食店主、西村正樹さん（７２）は光に集まるガを避けようと、午後８時に店の看板を消灯するようにし、水をまいて追い払う。「客がガを嫌がって、飲食店街に出たがらなくなるのが心配だ」と顔を曇らせた。

https://www.hokkaido-np.co.jp/article/726183

2022/07/11 17:30

　成田空港を拠点とする日本航空（ＪＡＬ）傘下の格安航空会社（ＬＣＣ）「ジップエア　トーキョー」が今月から、食用コオロギの粉末を使った機内食の予約の受け付けを始めた。
昆虫食の機内食は国内初という。コオロギは栄養豊富で、飼育でかかる環境負荷が小さいとされる。ジップエアは環境に配慮した取り組みとしてＰＲしている。

　提供するメニューは、国産のフタホシコオロギの粉末をトマトソースに混ぜたスパゲティ「ペスカトーレ」と「トマトチリバーガー」の２種類（各１５００円）。バーガーはバンズとパティにも練り込まれている。

https://www.yomiuri.co.jp/economy/20220711-OYT1T50243/

NHK　2021年9月14日 16時30分

コオロギ、ゲンゴロウ、バッタ…。新たな栄養源として注目されている「昆虫食」の自動販売機が佐賀県みやき町にお目見えしました。

「昆虫食」の自動販売機が設置されたのは、みやき町原古賀にある熱帯魚などの販売店「AQUA SEA」の店先です。

売られているのはガの幼虫のタケムシやコオロギ、それにゲンゴロウなど12種類の昆虫です。

それぞれ素揚げされた昆虫が20匹から30匹ほど入って1瓶1000円で販売されています。

昆虫食はこのところ、世界の食糧不足を解決する新たな栄養源として注目を集めています。

店によりますと佐賀県内に昆虫食の自動販売機が設置されたのはこれが初めてだということで、14日は関係者が試食して味を確かめていました。
自動販売機を設置した古賀貴彦さんは「昆虫は最初は敬遠しがちですが、食べるとおいしいです。高たんぱく・高ミネラルで栄養も豊富なので、未知なる食べ物として広まってほしいです」と話していました。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210914/k10013258841000.html

昆虫を食べた経験、あなたにはあるだろうか？

おそらく多くの人が未経験で、あってもイナゴの佃煮や蜂の子くらいなものだろう。

そんなまだまだマイナーな昆虫食。しかし、今後5年あまりでその市場規模が右肩上がりで成長する見込みであることがこのほど、
日本能率協会総合研究所が提供するMDB　Digital Searchが実施した昆虫食の市場規模推計によって明らかになった。

＜昆虫食市場概況＞
・2025年度世界の昆虫食市場は約1，000億円となる見込み。
・昆虫食は生産時の環境負荷が少ないことから、環境意識の高い欧米を中心に注目を集める。
・伝統的な昆虫食に加え、昆虫の原型をとどめず消費者の抵抗感が少ない新製品の開発、販売が進む。
・EUでは2018年に食品としての承認を受け、市場の拡大が予想される。
・食用昆虫の養殖に注力する企業が増加し、価格の低下、昆虫食の更なる普及が見込まれる。

昆虫を食べる習慣は古くからアジアをはじめとする世界各地にみられ、日本でもイナゴの佃煮や蜂の子などが伝統食として残っているが、
2013年に国際連合食糧農業機関（FAO）が発表した報告書をきっかけに、食品としての昆虫の活用が世界的に注目を集めた。

FAOによると、2050年には世界人口が90億人を超え、食糧危機が深刻化するとしている。
昆虫は、タンパク質などの栄養素を豊富に含むこと、養殖に必要とされる土地や飼料が家畜などに比べ大幅に少なく環境負荷が小さいことから、人間にとって重要な食物になる可能性があると示唆されている。

FAOの発表を受け、健康意識・環境意識が高い欧米の消費者を中心に昆虫食への関心が高まり、2010年代半ばから昆虫食の市場に新規参入するベンチャー企業が増加している。

これらの企業は、コオロギやミールワーム（甲虫）などの昆虫の粉末を原材料に使った、昆虫の原型をとどめない加工食品を発売し、伝統食とは異なる新しい昆虫食の市場を形成し始めている。

製品の主な事例としては、プロテインバー、チップスなどのスナック菓子、パン、ハンバーグなどがあり、消費者にとって抵抗感の少ない形態での商品展開となっている。
2018年には、欧州連合（EU）が昆虫を食品として認可し自由な取引を承認したことから、今後市場が大きく拡大することが期待される。

昆虫を原材料とする食品は通常の食品に比べ価格が高いことが市場拡大の阻害要因となっていたが、食用昆虫の養殖に力を入れる企業が増加しており、
今後、原材料としての昆虫の供給量が増えることで、製品価格の低下が進むと予想される。それに伴い、昆虫食の開発や普及が更に進み、市場は拡大していくと見込まれる。
https://news.yahoo.co.jp/articles/ff11cd567369a96041de85174382922f7dcc4951

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昆虫で初、「よろい」着たアリ発見　炭酸カルシウム製

　中米にすむハキリアリの一種（Acromyrmex　echinatior）が、その体にマグネシウムを含む炭酸カルシウムの硬い「よろい」を着ていることがわかった。

　こうした物質を他の生物が持つことは知られていたが、昆虫では初めての発見という。
　米ウィスコンシン大マジソン校などのチームが科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ（https://www.nature.com/articles/s41467-020-19566-3）に報告した。

（以下略、続きはソースでご確認下さい）

朝日新聞デジタル　2021年1月19日 16時30分
https://news.livedoor.com/article/detail/19558024/