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温泉

“超臨界”地熱発電を実現へ、NEDOが事前調査に着手

1: しじみ ★ 2018/09/24(月) 12:48:13.19 ID:CAP_USER

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、温室効果ガス排出量の大幅な削減が期待できる超臨界地熱発電技術について、調査井掘削に向けた事前調査に着手すると発表した。

 同事業では、超臨界地熱資源の存在の可能性が高いと想定される国内複数地域で詳細な調査を実施し、資源量評価や調査井の仕様検討に取り組む他、酸性環境・高温度(500℃程度)に耐える資材、発電システムおよび超臨界地熱環境下における人工貯留層の造成手法の調査・開発を行うとともに経済性についても検討する。

 最近の研究成果から、一定の条件を満たす火山地帯の3~5kmの深部には、約500℃と高温・高圧の超臨界水が存在すると推定されている。それを活用して発電する超臨界地熱発電は、従来の地熱発電よりも、1つの発電所当たりの大出力化が可能になる発電方式として期待されている。

超臨界地熱発電技術は、日本政府が2016年4月に策定した「エネルギー・環境イノベーション戦略(NESTI2050)」の中で温室効果ガス排出量を大幅に削減するポテンシャルのある革新技術の一つに位置付けられる。NESTI2050が示すロードマップでは、実現可能性調査、調査井掘削のための詳細事前検討、調査井掘削、掘削結果の検証と実証実験への事前検討、そして実証試験の5つのステップが組まれており、2050年頃の超臨界地熱発電技術の普及を目指している。

 NEDOは、このロードマップを踏まえ、超臨界地熱発電に関する実現可能性調査を2017年度に実施した。その結果、妥当と考えられる前提条件を与えた数値シミュレーションにより、1坑井あたり数万キロワットの発電が可能であること、および経済性評価については従来の地熱発電と同程度の発電コストに収まることが示された。一方で、地下設備の資材開発(コストダウン検討を含む)や地上設備のシリカ対策や腐食対策などについて継続調査を行った上で、経済性を再評価する必要があるとの結果を得た。

 今回、超臨界地熱発電に関する調査井掘削に向けた詳細事前調査として、日本で超臨界地熱資源の存在の可能性が高いと想定される複数地域において詳細な調査を実施し、資源量評価や調査井の仕様の検討などに着手する。また、昨年度に引き続き、酸性環境・高温度(500℃程度)に耐える資材(ケーシング材やセメント材)・発電システムおよび超臨界地熱環境下における人工貯留層の造成手法について調査・開発を行うとともに経済性についても検討する。

 検討結果については、来年度末に実施するステージゲート審査において、試掘前調査へ移行可能であるかどうかを確認する予定だ。なお、事業期間は2018~2020年度。2018年度の事業予算は3億4000万円となっている。

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http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1809/20/news041.html



引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/scienceplus/1537760893/
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鶴巻温泉の老舗旅館 週3日休館でも売り上げ倍、社員の平均年収4割増

1: 紅あずま ★ 2017/12/29(金) 06:47:01.76 ID:CAP_USER9

老舗旅館、週3日休館でも売り上げ倍 目をつけたのは…
朝日新聞:2017年12月29日05時01分
http://www.asahi.com/articles/ASKDV6HXWKDVULZU00Z.html
【動画】神奈川県秦野市の老舗旅館は、ITを使って働き方が変わった=小玉重隆撮影
※上記URLからご覧下さい


 週3日、休館。それでも、売り上げは倍、社員の平均年収も4割増――。

 そんな夢物語を実現した旅館がある。神奈川県秦野市の鶴巻温泉にある「陣屋」。来年で創業100年を迎える老舗だ。

 話は2009年にさかのぼる。先代が急逝し、長男で大手自動車会社の技術者だった宮崎富夫さん(40)が跡を継いだ。妻の知子さん(40)は旅館で働いた経験がないまま、出産2カ月後に女将(おかみ)になった。

 借金は10億円。どんぶり勘定の経営が続いた結果だった。料理に使う食材の在庫管理があいまいで、むだが多い。経営分析しようにも、紙の台帳しかない。

 富夫さんの経験を生かし、目をつけたのがITだ。予約から経理まで一元管理できるソフトを開発し、全従業員にタブレット端末を配った。

 風呂にセンサーを付けて入浴客が一定数を超えると通知が来るようにし、掃除が必要か何度も確認に行かずに済むようにした。客の好みなどの情報も端末で共有する。従業員が積極的に動くようになった。

 ITでむだを省きつつ、料理など旅館の売りを充実させ、宿泊費も徐々に上げた。システムを他の旅館に提供する事業も始めた。

 業績が上向く一方、浮上したのが働き方の問題だ。休みなしで働き、知子さんの体は限界だった。
「顧客満足度が上がっても、働く人の生活の質が上がらないと意味がない」。
14年、思い切って火、水曜日の宿泊をやめて休館に。「旅館が休むなんて」と苦情もあったが、16年から月曜日もランチのみで宿泊をやめた。

 それでも料理などの評判で、グループ全体の売り上げは10年の2億9千万円から、いまは7億2600万円に。
パートを減らして人件費を下げつつ、改革前に20人だった正社員は25人に増やした。
正社員の平均年収は288万円から398万円に。離職率は33%から4%に下がった。

 「サービス業は、働く人の『人に喜んでほしい』という思いに頼りすぎていた」と、知子さんは思う。忙しいのに収入は多くなく、結婚を機に辞めた男性もいた。
「子育てや介護といったライフステージに対応できるような取り組みを、業界に広げたい」と知子さん。「旅館業を憧れの職業にする」のが目標だ。

■働き方 変わる …

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調理場の大型モニターを見る宮崎知子さん。客の食べられない食材などの情報が表示されていた=神奈川県秦野市、小玉重隆撮影
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