サイエンスニュースまとめ☆ななめ読み

「家系」「焦げを食べる」「日焼け」でがんになる？…がん対策後進国ニッポンの迷信と真実
中川恵一「がんの話をしよう」

　現在、すべてのがん患者の医療データは各病院から都道府県に集められ、最終的には国が管理します。
　私がかかった膀胱（ぼうこう）がんの情報も、東大病院→東京都→国の順で登録されているはずです。

　このがん患者の全数登録（全国がん登録）を使った2017年時点のデータの分析では、男性が一生涯に何らかのがんに罹患（りかん）する確率は65．5％、女性は50．2％です。
　この「生涯累積がん罹患リスク」は高齢化に伴って上昇傾向にありますので、今や日本男性の3人に2人が、がんになる時代と言えます。
　しかし、日本人のがんについての知識はおそまつで、「迷信」がはびこっています。

■「焦げを食べるとがんになる」疫学データはない

　「うちはがん家系だから心配」などと言う人がありますが、遺伝性のがんは全体の5％程度と例外的です。

　また、昔から、焼き魚などの「焦げ」を心配される方も多いようです。
　内閣府が平成21年に公表した「がん対策に関する世論調査」では、がんを予防するために日本人が実践している生活上の注意点のトップは「焦げた部分は避ける」（43．4％）で、「たばこは吸わない」(42．7％)を上回っています。

　しかし、焦げだけを毎日トン単位で食べ続けないかぎりは、がんが増えることは、まずありません。
　焦げから抽出した化学物質で大腸菌に突然変異が発生したという実験データが大きく新聞で報道されたことから生まれた迷信で、焦げを多く食べる人にがんが出来やすいという疫学データは存在しません。

■日焼けも気にする必要なし

　日本人の場合、白人と違って、日焼けによる皮膚がんも気にする必要はありません。
　むしろ、適度に日光を浴びることでビタミンDが活性化されて骨が強くなるだけでなく、「活性型ビタミンD」はがんを予防する効果もあります。
　日照時間の少ない北国にがんが多い理由の一つと考えられます。
　実際、日本でがん死亡が多いのは、青森、秋田、北海道と北国ばかりです。

　以前、コーヒーは膵臓（すいぞう）がんなどを増やすと言われていましたが、現在、肝臓がんなどに対して予防効果を持つことが確実視されています。
　サプリメントは、がんを増やすこともありますから要注意ですし、日本で人気のPET（陽電子放射断層撮影）検診は欧米ではほとんど行われていません。

（以下略、続きはソースでご確認下さい）

読売新聞（ヨミドクター）　12/11(金) 12:17
https://news.yahoo.co.jp/articles/378644d4c6bfef5d6e17cf81ef000fb54d681717

がん細胞に薬剤を取り込ませておき、中性子をあててがん細胞を壊す放射線治療で、薬剤に液体のりの主成分を混ぜると治療効果が大幅に高まることを東京工業大のチームが発見し、23日発表した。薬剤が理科の実験でつくったスライムのようになり、がん細胞にとどまりやすくなるらしい。マウスの実験では大腸がんがほぼ消失したという。

この放射線治療は、ホウ素中性子捕捉療法（BNCT）。国内10カ所弱の施設で臨床試験が進んでいる。ホウ素化合物の薬剤を注射してがん細胞に取り込ませておき、外から中性子を照射して破壊する。正常な細胞へのダメージが少ないことから、次世代の放射線治療として期待されている。

「液体のり」を白血病研究に…仰天アイデアなぜ生まれた

しかし、ホウ素化合物ががん細胞から流出しやすいのが課題だった。チームは、ホウ素化合物に液体のりの成分であるポリビニルアルコール（PVA）を混ぜると、スライムをつくるのと同じ原理で分子が長くなることを応用。がん細胞が薬剤を取り込みやすい形にした。

その結果、がん細胞の中に入るホウ素化合物の量は約3倍に。とどまり続ける時間も長くなるのが確認できた。大腸がんのマウスで試したところ、がん細胞がほとんど増えなくなり、「根治に近いレベルを実現」できたという。

東工大の野本貴大助教は「PVAを混ぜるだけなので製造しやすく、実用性は高い。人の臨床応用につなげたい」と話している。

この成果は米科学誌サイエンス・アドバンシズに発表された。（合田禄）

2020年1月23日 4時00分 朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASN1Q6GZJN1QULBJ00H.html

■北米、南米やヨーロッパにも、複数種のムール貝に同じがんを発見、最新研究

はるか昔、北半球のどこかで、ムール貝の仲間であるキタノムラサキイガイ（Mytilus trossulus）が、白血病に似たがんにかかった。たった一つの細胞の変異から始まったがんは、増殖を繰り返し、貝類の血液にあたる血リンパに乗って体中に広がった。

　ここで意外なことが起こった。どういうわけか、がんが水を伝って他のキタノムラサキイガイに感染したのだ。新たな宿主の中でさらに増殖を繰り返したがん細胞は、次々と他の貝へ感染していった。

　さらに不思議なことに、がんの広がりはキタノムラサキイガイにとどまらなかった。フランスなどに生息するヨーロッパイガイ（Mytilus edulis）と、チリやアルゼンチンに生息するチリイガイ（Mytilus chilensis）の2種でも同じがんが発見されたのだ。この2種の生息域は、互いに地球の反対側と言っていいほど遠く離れている。

　この発見は、2019年11月5日付けで学術誌「eLife」に発表された。伝染性のがんに関する研究は近年増えており、今回の論文もその一つだ。

「別の2種に伝染していたのは、なかなか驚きです」と話すのは、英ケンブリッジ大学で伝染性がんを研究するエリザベス・マーチソン氏だ。「同時に、危機感を抱かせる成果でもあります」。生態的な危機であると同時に、ムール貝は世界各国で好まれる食材だからだ。ただし、がんにかかった貝を食べると、人の健康に影響が及ぶという証拠は存在しない。

■伝染するがんが見つかる

　伝染性のがんの存在が確認されたのは、ここ数十年のこと。2種の陸生動物で見つかったのが最初だ。

　1つは、オーストラリアの絶滅危惧種タスマニアデビルにまん延する「デビル顔面腫瘍性疾患」。2006年に、これが伝染性のがんだとわかった。お互いの顔を噛むという、彼らにとってごく一般的な行動によって感染する。この疾患と、さらに別のよく似た伝染性がんによって、80%以上の個体が亡くなり、深刻な絶滅の危機に直面した。（参考記事：「絶滅危機のタスマニアデビル、「死の病」克服の兆し」）

　同じく2006年には、イヌがかかる「可移植性性器腫瘍（CTVT）」が、伝染性のがんだと確認された。他の伝染性がんと同じように、この疾患のがん細胞はすべてクローンであり、その起源は1万1000年前に生きていた1頭のイヌだという。




https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/111200655/?rss

　東芝は25日、1滴の血液から13種類のがんいずれかの有無を99％の精度で検出できる技術を開発し、2020年から実証試験を始めると発表した。東京医科大や国立がん研究センターとの共同研究に基づく成果で、数年以内の実用化を目指す。

　血液中に分泌される「マイクロRNA」と呼ばれる分子の種類や濃度を検査し、乳がんや膵臓がん、食道がん、胃がん、大腸がんなど13種のがんについて、ごく初期の段階でも発見できる。実用化すれば、生存率が高まることが期待される。

　東芝はRNAを短時間で簡便に検出できるチップや小型機器の開発に成功した。2時間以内に結果が判明するという。

11/25(月) 0:00配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191125-00000001-kyodonews-soci

◆ ウイルスを使用して癌を殺す人間の試験は来年開始される

オーストラリアの会社は、既知のすべての種類の癌を殺すことができる牛痘に基づく新しいウイルスを設計しました。
これで、人間による試験の準備ができました。
200年前に天然痘の惨劇を終わらせ、今では牛痘ウイルスが癌を殺すために使用されています。

科学者たちは、ペトリ皿のあらゆる既知のタイプの癌細胞を殺すことができる牛痘に基づいた新しいウイルスを設計しました。
CF33と呼ばれる治療法は、マウスの腫瘍を縮小することがわかっており、来年早々にオーストラリアの乳がんおよびその他のがん患者で試験されることが期待されています。

米国の癌の専門家であるユマン・フォン教授によって設計されたこの治療法は、オーストラリアのバイオテクノロジー企業であるImugeneによって開発されています。
フォン教授は今週、オーストラリアでImugeneの代表者と会い、臨床試験を計画しています。

オーストラリアおよびその他の国で実施されるいわゆる「バスケット調査」は、トリプルネガティブ乳がん、黒色腫、肺がん、膀胱、胃および腸がんの患者を登録します。
研究者は、これが治療が1つのがんでの検査よりも最も効果的である場所を示すと信じています。

写真：ガンを殺すことができる牛痘に基づくウイルスを設計したユマン・フォン教授
https://cdn.newsapi.com.au/image/v1/10a0da9d54d6e8c24c76d6a9e61fda5d?width=650

治療がマウスで機能するからといって、それがヒトで成功することを意味するわけではなく、初期段階のヒト試験は多くの医学的ブレークスルーの死の谷として知られています。
しかし、フォン教授は、他の一連のより具体的な癌を殺すウイルスがすでにヒトの癌と戦うのに効果的であることを証明しているので、期待しています。

米国の科学者たちは、風邪の原因となるウイルスを脳腫瘍を殺す治療に変えました。
一部の患者では癌が再発する前に何年も消え、他の患者では腫瘍をかなり縮小しました。

解説図：


ImlygicまたはT-Vecと呼ばれるヘルペスまたはヘルペスウイルスの改良型は、黒色腫の治療に使用されています。
それは、体の免疫系が腫瘍を認識して破壊するのを助け、その後、体中の他の黒色腫細胞を見つけて殺します。

オリビア・ニュートン・ジョン・キャンサー研究所のオーストラリア研究助教授であるトム・ジョンは、11人の肺癌患者と3人の患者が腫瘍が縮小したのを免疫療法Keytrudaと組み合わせて別のウイルス治療を最近テストしました。
「フィールド全体は驚くべき場所です」と彼は言いました。

写真：ペトリ皿のあらゆる種類の癌を殺すことができる新しいタイプのウイルスが作成されました
https://cdn.newsapi.com.au/image/v1/7f6e1c480f70be9e4105d194a4bb58b4?width=316
写真：プロのユマン・フォンは、カリフォルニア州ドゥアルテにあるシティ・オブ・ホープ病院でウイルスを設計しました
https://cdn.newsapi.com.au/image/v1/62acaaf14e025cff66080d01546321eb?width=316

命を救うがん治療には資金がありません
「狂犬病の予防接種を受けた人々が癌を失い、寛解に至った1900年代初期からウイルスが癌を殺すことができるという証拠がありました」とフォン教授は語った。

ウイルスを使用して癌を殺す以前の研究は失敗しました。
使用したウイルスは毒性が強すぎるため、他の治療法は皮膚や肝臓組織などの特定の細胞の癌にしか対処できません。

「問題は、癌を殺すのに十分なほどウイルスを有毒にすると、人間も死ぬのではないかと心配していたことです」と彼は言いました。
フォン教授は、牛痘は人間に無害であることが知られており、テストにより癌を殺すことができることが示された他のさまざまなウイルスと牛痘を混合したと述べました。

画期的な治療法では、がん患者が腫瘍に直接ウイルスを注入し、そこでがん細胞に感染して爆発することが予想されます。
このウイルスは、体内にがん細胞があることを免疫系に警告し、他の病気の細胞を探して殺すように促すことが期待されています。

☆続きは原文でご覧ください
https://www.news.com.au/national/human-trials-to-begin-next-year-using-a-virus-to-kill-cancer/news-story/f38cd02d2652a2ff3ae90a51b4893423

がんゲノム医療　6月1日から保険適用に
5/29(水) 10:58配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190529-00000024-mai-soci

　厚生労働相の諮問機関、中央社会保険医療協議会（中医協）は29日、がん患者の遺伝子変異を解析して効果的な治療薬を選ぶ「がんゲノム医療」に必要な「遺伝子パネル検査」について、公的医療保険の適用を了承した。6月1日から保険が使えるようになる。1回当たりの費用は56万円。対象となるのは、手術や放射線治療などで効果がなかった患者らで、保険適用当初は年間1万人程度が見込まれる。

　がん免疫治療薬「オプジーボ」につながる研究で２０１８年にノーベル医学生理学賞を受賞した本庶佑（ほんじょたすく）・京都大特別教授と、薬を販売する小野薬品工業が、特許の対価をめぐって対立している。隔たりはなぜ生まれたのか。

　本庶さんは１０日、京都大で会見を開き、対価をめぐる交渉の詳細を初めて明らかにした。「公正な産学連携のモデルをつくらないと日本のライフサイエンスがだめになる。若い研究者がやる気を失ってしまう」

　本庶さんは１９９２年、免疫のブレーキ役となる分子「ＰＤ―１」を突き止め、その後、がん免疫治療に応用できる可能性を示した。この成果を元に０３年、小野薬品と共同で特許出願した。

　その後、同社は米製薬大手ブリストル・マイヤーズスクイブとオプジーボを共同開発。米調査会社によると、同様の薬も含めた市場規模は世界で１７年に１・２兆円まで成長。２４年に４・５兆円と予測されるほど、がん治療を大きく変えた。

　だが、本庶さんは当初の契約の説明が不十分だったとし、対価を受け取っていない。代理人弁護士によると、小野薬品は０６年の契約に基づき、本庶さんへの対価約２６億円を法務局に供託したが、宙に浮いたままだ。

　代理人は①小野薬品の売り上げ②ブリストルから入る権利使用料③同様の薬を開発した別企業から入る使用料、の３種類のお金の一部を本庶さんが受け取るべきだと主張。本庶さんへの対価を仮に試算すると、現時点で約８３０億円になるとし、「今後さらに増える」と強調する。対価の一部は若手研究者を支援する基金に投じる予定だ。

　本庶さんは当初の契約に自ら署名しており、「裁判で契約を覆すのは難しい」（特許法の専門家）とみられる。そのため、代理人は「社会の声を聞きながら進めたい」と話し、世論を味方につけたい考えだ。

　だが、小野薬品も、がん免疫治療の有効性が確立していなかった段階で、オプジーボ製品化に数百億円を投資。契約にないお金を支払うことを株主に説明するのは難しい状況にある。広報担当者は「（本庶さんの主張と）乖離（かいり）が大きく、話し合いを続けていく」という。

　一方、巨額の対価を得た研究者もいる。１５年にノーベル医学生理学賞を受賞した大村智・北里大特別栄誉教授は、家畜用に普及した抗寄生虫薬イベルメクチンの開発に貢献。得た対価は２００億円以上になる。

　１２年にｉＰＳ細胞でノーベル医学生理学賞を受賞した京都大の山中伸弥教授は大学の支援で、ｉＰＳ細胞作製法の多くをカバーする特許を成立させた。山中さんはｉＰＳ細胞普及のため料金は安くする方針だが、権利使用料の一部を受け取る決まりになっている。




朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASM4F0BRCM4DPLBJ00M.html