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論文

「重水」は通常の水よりも「甘い」ことが判明

1: すらいむ ★ 2021/04/10(土) 17:00:07.51 ID:CAP_USER

原子炉でも利用されている重水は通常の水よりも「甘い」ことが判明

 水素の同位体である重水素と酸素によって構成される水は「重水」と呼ばれ、原子炉の減速材や放射線治療に利用されています。
 この重水が、「通常の水よりも甘い」ことがチェコ科学アカデミーやヘブライ大学に所属する研究チームによって明らかになりました。

 Sweet taste of heavy water | Communications Biology
 https://www.nature.com/articles/s42003-021-01964-y

 重水を構成する重水素は通常の水素とほとんど同じ化学的特性を持つため、重水の沸点や融点、pHといった化学的特性は通常の水とほとんど同じであることが知られています。
 しかし、研究チームによると「重水が通常の水よりも甘い」といった内容の議論が1930年代から行われてきたとのこと。
 そこで、研究チームは人間とマウスに重水を飲ませることで、重水が甘く感じる原因を調査しました。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)

Gigaizne 2021年04月10日 15時00分
https://gigazine.net/news/20210410-heavy-water-sweet-taste/


5: 名無しのひみつ 2021/04/10(土) 17:15:07.12 ID:9/m2OH62

ホタルが集まっちゃうな。



引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/scienceplus/1618041607/続きを読む

中国の研究開発費が40兆円超え 最先端分野の基礎研究費が増加

1: ボラえもん ★ 2021/03/28(日) 15:12:11.13 ID:DKOVbQaY9

【3月28日 CNS】

 中国国家統計局によると、中国の2020年の研究開発費(R&D)は2兆4426億元(約40兆6180億円)で、前年比10.3ポイント増加した。
同年の国内総生産(GDP)の伸び率2.3%に比べて大幅に増えており、イノベーションへの投資が依然として活発となっている。

 研究開発費のうち、基礎研究費は前年度比12.6ポイント増の1504億元(約2兆5010億円)。
次世代人工知能(AI)や宇宙開発、半導体などの先端分野の研究に力を注ぐ。

 国家統計局の盛来運(Sheng Laiyun)副局長は「新型コロナウイルスを抑制し、経済および社会は戦略的発展を遂げた。
平凡でない年に特別な答えを書くことができた」と称賛。世界で唯一、プラス成長を遂げた主要経済国となった成果を強調した。

 イノベーションへの投資が増加したことと平行し、科学技術力も大幅に増加している。
昨年は全国で36億3900万件の特許が付与され、前年度比40.4%の大幅増加を果たした。
昨年末の1万人当たりの発明特許数は15.8件に達し、前年末に比べ2.5件増加となる。

 昨年は衛星利用測位システム「北斗(Beidou)」ネットワークの完成、有人深海潜水艇「奮闘者」号が水深1万メートルのマリアナ海溝の海底に到達、
月探査機「嫦娥5号(Chang'e-5)」による月面サンプル採取成功など、主要な科学技術の成果が次々と現れ続けている。

 国家統計局によると、主要な国家科学技術プロジェクト198件の計画が進んでおり、
4.57万件のプロジェクトが中国国家自然科学基金から資金を受けている。
昨年末段階で、イノベーションと科学研究で重要な役割を担う国家重点実験室が522か所、国立工学研究センターが350か所、
国立企業技術センターが1636か所、草の根レベルの創業やイノベーションを支援する「大衆創業・万衆創新モデル基地」が212か所、
技術開発や起業を支援するインキュベーター施設が1173か所、共有ワークスペース「衆創空間」が2386か所ある。(c)CNS-科技日報/JCM/AFPBB News
https://www.afpbb.com/articles/-/3338528

北京市・中国科学技術館で宇宙飛行士の模型を見る人たち(2021年3月21日撮影、資料写真)。(c)CNS/陳暁根
no title



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1616911931/続きを読む

学術誌の引用数値至上主義の弊害、研究者の少ない分野への縮小圧力、談合で相互引用も

1: みの ★ 2021/03/02(火) 08:37:46.57 ID:F/hoGxrj9

 数値を用いた成果至上主義が科学研究の現場に混乱を引き起こしている。図書館で購入する学術誌を決める際の参考指標だった「インパクト・ファクター(IF)」もそのひとつ。誤った利用が広がって弊害が目立ち始め、異を唱える声が高くなっている。

「IFの弊害を分析した論文が最近、次々と発表されている。間違った使い方を放置すれば、科学という活動の根幹を揺るがしかねない」。

…続きはソースで。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGG22BFA0S1A220C2000000/
2021年3月1日 2時00分



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1614641866/続きを読む

大学の存在意義は教育機関か研究機関か、論文を書かない研究者

1: マスク着用のお願い ★ 2021/02/16(火) 10:19:01.79 ID:M6q6BMrG9

https://shuchi.php.co.jp/voice/detail/8342
論文を書かない研究者も“クビ”にならない…問題をかかえる日本の「大学教育」

小松和彦(国際日本文化研究センター名誉教授・元所長)

日本の大学教育の課題は何か。国際日本文化研究センター名誉教授・元所長で、妖怪研究の第一人者である小松和彦氏は、大学教員のプロフェッショナリズムや競争を促す制度が必要だと指摘。

さらに新型コロナ禍によって世界に閉塞感が漂うなか、日本人が比較文化論の研究を進め、複眼・多眼的視点を身に付ける必要性を説く。(聞き手:Voice編集部・中西史也)

※本稿は『Voice』2021年3⽉号より⼀部抜粋・編集したものです。

学者は研究業績で評価されているか

――小松先生は長年、妖怪やシャーマニズムについて研究し、2012年から20年までは国際日本文化研究センター(日文研)の所長を務めました。現在の大学教育の問題点をどうお考えですか。

【小松】自然科学と人文科学双方にいえますが、まず研究が細分化されすぎて、大局的な視点が疎かになっています。全体を俯瞰する「鳥の目」をもった研究者が少なくなっている。

学会で自分の専門から逸れた質問をされると、回答を控えたり、「今後の課題とします」と逃げたりする光景をよく目にします。多彩な知を集めた教養人がいなくなり、「専門屋」ばかりが増えている気がしてなりません。

また自分の研究にだけ閉じこもる学者は往々にして、幅広い知見をもった学者を嫌いがちです。前者のタイプは教え子にも自分の専門範囲内でしか指導しませんから、近視眼的な学者が「縮小再生産」されていきます。

そして日本の大学における最大の問題は、論文を書かない研究者がクビにされないこと。研究業績をあげていないにもかかわらず、学生に対する講義をこなしていれば、それだけで大学から重宝されてしまう。一度教授になってしまえば、定年まで安泰です。

一方でアメリカの大学では、大学教員の研究業績や講義の学生満足度を定期的に評価され、結果が悪ければクビになる厳しい世界です。プロ野球選手のように、彼の国では大学教育にもプロフェッショナリズムが根付いているともいえる。

日本の大学でも、たとえばまともに論文を書かずに業績評価が極端に悪い教員には大学を去ってもらう。このような競争やプロフェッショナリズムを促進する仕組みを整えるべきです。
(リンク先に続きあり)

2021年02月15日 公開
WEB Voice


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1613438341/
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「ABC予想」証明する論文が来年掲載へ 京大望月教授が証明

1: 七波羅探題 ★ 2020/11/18(水) 22:16:48.00 ID:d5jMecl09

数学の超難問「ABC予想」を京都大数理解析研究所の望月新一教授が証明したとする論文が来年前半、数理研が発行する国際的な数学誌「PRIMS(ピーリムス)」に掲載されることが決まった。ドイツの出版元が16日、特集号として刊行すると発表した。季刊誌のPRIMSは、5本以上の論文が掲載されるのがふつう。しかし、今回の論文は646ページと長大なため、1冊まるまる使う特集号となる。

ABC予想は、数学者を35年間悩ませてきた、足し算とかけ算という数学の根本についての問い。証明されれば数々の未解決問題の解決につながるという。数学のノーベル賞と言われるフィールズ賞級の成果とする意見もある。

望月教授は2012年、ABC予想を証明したとする論文「宇宙際(うちゅうさい)タイヒミュラー理論」をPRIMSに提出した。だが、数学者でさえ「どこが分からないのかさえ分からない」と言うほど難解で、検証は異例の7年半も続いた。PRIMS編集委員会は今年4月、検証が終わったと発表した。

論文の理解者は今も世界で10人ほどしかいないとされる。勉強会が日本や英国で開かれたり、理解者による解説が出版されたりしているが、一部の数学者は「深刻で修正不能な飛躍がある」との姿勢を崩していない。

理解者の一人、英ノッティンガム大のイワン・フェセンコ教授は「望月教授の理論は、現代数学のずっと先を行く革新的な概念だ。正式な出版は非常に重要で、本腰を上げて学ぼうとする数学者が増え、理解が進む可能性がある」と話した。

朝日新聞
https://www.asahi.com/articles/ASNCL5X1TNCKULBJ01J.html?iref=comtop_7_06
2020年11月18日 18時34分



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1605705408/続きを読む

日本の「人口あたり論文数」が先進国で最下位に 研究者が中国に向かう背景とは

1: ウラヌス ★ 2020/11/08(日) 17:03:09.22 ID:cKt4oTyw9


 前回までを簡単におさらいすれば、「軍民融合」を掲げる中国では、民間の研究であろうと軍から求められれば、その成果を無条件に提供しなければいけない。斯様(かよう)な義務を法的に課す国で、自らの研究が「軍事転用」される危険性に無自覚な科学者たち。背景には、日本で研究予算が削られポストがなく、「中国に行くしかなかった」状況があると抗弁するのだった。

 すぐにでも手を打つべきところ、冒頭の官房長官発言でも分かる通り、日本政府は「動向を注視」するに留まる。その間にも、中国は強(したた)かに成果を上げているのだ。

 東大名誉教授ながら、「千人計画」で中国トップの北京大学と並ぶ最高レベルの大学として知られる清華大学丘成桐数学科学センター教授となった二木昭人氏(66)はこう話す。

「優秀な人が、日本で早く安定した職に就けるようにする必要があると思います。私が若い頃は、国公立の大学教員は教官と呼ばれ公務員でしたから、職を持てば定年まで身分保証があった。しかし、国立大が法人化されて就職時の約束は形式上、反故にされてしまった。現在は短期的に成果の上がる研究を繰り返すことを余儀なくされ、腰の据わった深い研究をすることは難しくなってしまいました」



https://news.yahoo.co.jp/articles/a12887fab151a6409d30f3f2c1e8a61eb44d8cd1
(https://www.dailyshincho.jp/article/2020/11080557/?all=1)
日本の「人口あたり論文数」が先進国で最下位に 研究者が中国に向かう背景とは
国際 中国 2020年11月5日号掲載


参考)
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/5774
「議会制民主主義は『期限を切った独裁』」と明言する 2011.05.23
菅首相の「浜岡原発停止」決定が呼び寄せた「6月政局」

https://hbol.jp/202072
統一教会と関係の深い議員が多数入閣。その一人、菅原一秀の経産相抜擢に見る、「菅政権」への布石 2019.09.19

https://www.dailyshincho.jp/article/2020/10070556/?all=1
「伊藤詩織さん」が「TIME」の100人に選出 “逮捕もみ消し”は菅総理の側近で…
国内 社会 週刊新潮 2020年10月8日号掲載

https://www.asahi.com/articles/ASNBM5RD7NBJUTFK00Q.html
菅首相の著書、改訂版が発売 公文書管理の記述消える 2020年10月19日

以上



引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1604822589/続きを読む

日本だけが論文数が減る超異常事態 小手先の政府とマスコミが科学技術立国壊す

1: すらいむ ★ 2020/10/13(火) 11:30:55.80 ID:CAP_USER

小手先の政府とマスコミが科学技術立国壊す:大改革の担い手は無く、日本衰退は決定的に

 安倍退陣への英ネイチャー誌論説に刺激され日経新聞が「科技立国 落日の四半世紀」を始めて連載が続きません。
 大学院重点化で始まる文科省の詐欺行政批判視点が無く、若手研究者を守れの主張くらいでは弱すぎです。
 そもそも2017年の英ネイチャー誌3月特集が「日本の科学力は失速」と明確に打ち出したのに、日本のマスメディア、マスコミは理解できなかったのです。
 それから3年、日経ばかりか朝日も「若手」をキーワードにして重箱の隅をつつく改善を社説にしました。
 しかし、世界で日本だけが研究論文数が減り、論文注目度がどんどん下がっている超異常事態には、劇的な大改革しか立ち向かえません。
 本来なら学者の集まり、いま話題の日本学術会議あたりが抜本的な政策転換を言い出すべきながら、実際は大学教授たち既得権益層で固められており全く期待できません。
 日本衰退の未来しか見えません。

 昨年の拙稿、第622回「迫るノーベル賞枯渇時代、見えぬ抜本政策転換」で掲げた全米科学財団(NSF)サイトのデータをもとにしたグラフを再掲しました。
 2006年と2016年の国別科学論文数を上位15カ国で並べ、日本だけが12.6%の減少という超異常ぶりが現れています。
 科学技術政策の担当閣僚・官僚はこのグラフを見せられたら国を誤らせた責任が問われ、本来は切腹ものの衝撃を感じるべきです。
 でもそんな硬骨の士はもう存在しません。
 思い付き政策でその場の点数稼ぎをして逃げてしまいます。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)

団藤保晴 | ネットジャーナリスト、元新聞記者 10/13(火) 7:00
https://news.yahoo.co.jp/byline/dandoyasuharu/20201013-00202695/



引用元: http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/scienceplus/1602556255/続きを読む
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