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食糧

昆虫食市場が右肩上がりで成長中 栄養豊富で環境負荷も小さい

1: ボラえもん ★ 2021/01/29(金) 06:50:39.47 ID:UTVioC9a9

昆虫を食べた経験、あなたにはあるだろうか?

おそらく多くの人が未経験で、あってもイナゴの佃煮や蜂の子くらいなものだろう。

そんなまだまだマイナーな昆虫食。しかし、今後5年あまりでその市場規模が右肩上がりで成長する見込みであることがこのほど、
日本能率協会総合研究所が提供するMDB Digital Searchが実施した昆虫食の市場規模推計によって明らかになった。

<昆虫食市場概況>
・2025年度世界の昆虫食市場は約1,000億円となる見込み。
・昆虫食は生産時の環境負荷が少ないことから、環境意識の高い欧米を中心に注目を集める。
・伝統的な昆虫食に加え、昆虫の原型をとどめず消費者の抵抗感が少ない新製品の開発、販売が進む。
・EUでは2018年に食品としての承認を受け、市場の拡大が予想される。
・食用昆虫の養殖に注力する企業が増加し、価格の低下、昆虫食の更なる普及が見込まれる。

昆虫を食べる習慣は古くからアジアをはじめとする世界各地にみられ、日本でもイナゴの佃煮や蜂の子などが伝統食として残っているが、
2013年に国際連合食糧農業機関(FAO)が発表した報告書をきっかけに、食品としての昆虫の活用が世界的に注目を集めた。

FAOによると、2050年には世界人口が90億人を超え、食糧危機が深刻化するとしている。
昆虫は、タンパク質などの栄養素を豊富に含むこと、養殖に必要とされる土地や飼料が家畜などに比べ大幅に少なく環境負荷が小さいことから、人間にとって重要な食物になる可能性があると示唆されている。

FAOの発表を受け、健康意識・環境意識が高い欧米の消費者を中心に昆虫食への関心が高まり、2010年代半ばから昆虫食の市場に新規参入するベンチャー企業が増加している。

これらの企業は、コオロギやミールワーム(甲虫)などの昆虫の粉末を原材料に使った、昆虫の原型をとどめない加工食品を発売し、伝統食とは異なる新しい昆虫食の市場を形成し始めている。

製品の主な事例としては、プロテインバー、チップスなどのスナック菓子、パン、ハンバーグなどがあり、消費者にとって抵抗感の少ない形態での商品展開となっている。
2018年には、欧州連合(EU)が昆虫を食品として認可し自由な取引を承認したことから、今後市場が大きく拡大することが期待される。

昆虫を原材料とする食品は通常の食品に比べ価格が高いことが市場拡大の阻害要因となっていたが、食用昆虫の養殖に力を入れる企業が増加しており、
今後、原材料としての昆虫の供給量が増えることで、製品価格の低下が進むと予想される。それに伴い、昆虫食の開発や普及が更に進み、市場は拡大していくと見込まれる。
https://news.yahoo.co.jp/articles/ff11cd567369a96041de85174382922f7dcc4951

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引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1611870639/続きを読む

世界人口、2050年には97億人に 国連予測

1: 一般国民 ★ 2019/06/18(火) 17:17:43.17 ID:CAP_USER

世界人口、2050年には97億人に 国連予測
https://www.afpbb.com/articles/-/3230488
2019年6月18日 10:35
AFP,AFP NN NEWS

 【6月18日 AFP】国連(UN)の経済社会局(DESA)は17日、現在77億人の世界人口が、2050年には97億人に達するとの見通しを明らかにした。サハラ以南アフリカの人口は現在の2倍に増えると予想されている。

 国連の報告書「世界人口予測(World Population Prospects)」最新版によると、世界人口はさらに2100年までに110億人に達するという。

 報告書によると今後、少数の国では平均寿命の伸びにより人口の増加が見込まれる一方で、世界全体の人口増加率は出生率の低下により鈍化する。

 2050年までに増える世界人口の半分以上は、インド、ナイジェリア、パキスタン、コンゴ民主共和国、エチオピア、タンザニア、インドネシア、エジプト、米国の9か国に集中する見通し。

 現在世界で最も人口の多い中国では、2019年から2050年の間に約3140万人減り、2.2%の人口減少が予測されている。

 また、ベラルーシ、エストニア、ドイツ、ハンガリー、イタリア、日本、ロシア、セルビア、ウクライナでは死亡数が出生数を上回るが、人口減少は移民の流入によって相殺されると予想される。

 1人の女性が生涯に産むと見込まれる子どもの数を示す合計特殊出生率は、世界全体で1990年には3.2だったが、2019年には2.5に減少。2050年にはさらに2.2まで下がる見通しだという。

 人口移動がなかった場合、人口維持に必要な合計特殊出生率は最低でも2.1だといわれる。
 (c)AFP



引用元:http://anago.2ch.sc/test/read.cgi/scienceplus/1560845863/続きを読む
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